1999年01月05日(火)
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■1休暇中の電源供給
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あけましておめでとうございます。本年もどうぞよろしくお願いします。
さて年末年始と忙しい仕事を片づけ、ささやかなお休みを頂いたのですが、またかというほどにこの時期にはネットワークがらみの問題が発生します。
古くは「年賀メール問題」という、電子メールで年賀メールを送りあうものだからサーバや回線がパンクするという事件がありました。
64KbpsのX25が高速な回線で、末端ではUUCPでのメール転送が当たり前だった時代には、不要不急のメールの氾濫は大問題だった訳です。
最近は、回線容量の改善、サーバの容量の拡大、それから「年賀メールは止めましょう」というPR、さらにWebページで年賀状を預かるサービスの普及なんかによって、問題が顕在化することはなくなってきているようです。
昨年に比べて今年は多いなぁというのが、「ネットワーク遮断問題」で、こちらは今年のゴールデンウィークあたりから大問題になる予感がします。
「ネットワーク遮断問題」というのは(勝手に名前を付けたのですが)、
今年は特に環境問題と合わせて、「全社一斉にブレーカー落とします」に巻込まれた組織もある様ですが、それにしてもインターネットに参加している組織としては許されない行為だと考えます。
インターネットに参加するということは、インターネットの一部になるということです。自組織だけの都合でインターネットの一部を停止してしまうことが許されるはずがありません。
具体的には、メールの配送では相手組織に多大な迷惑を掛けますし、長期にわたればドメイン情報にも問題を生じます。他の組織の管理者は問題の切り分けに何がしかの労力を割く必要が出てきます。当然、いくらかのメールはエラーとなって受取人に返されます。会社であればビジネスの連絡を取れなくなったり、信用に影響を与えたりします。
年始に電話を掛けてみたら「お掛けになった番号はお客様の都合で電話を取り外してあります」というアナウンスが流れるということになりますと、これは年始の信用騒ぎで倒産した旅行会社の様な被害を発生するわけですが、これと同じ事がメールでは起こっているわけです。
電力の供給に関しては、社内的に同意を得るのが難しい組織があるとも聞きますが、インターネットに接続している以上、対外的に果たすべき責任は最優先で果たして欲しいものです。それができないのであれば、自社にサーバを置くべきではないと考えています。
PRを兼ねて考えられる対策を・・・
まず、サーバ機器に関しては電源を切らないで済めばそれが簡単であり確実です(サーバが落ちるというのは別問題として)。
次にDNSとメールサーバーのセカンダリを頼める組織があれば、そこに依頼するのが次善の策です。例えば、支社はすべて止めるけれども、本社がその間はメールの受付を代行するという手法を取ります。一度構築しておけば事故で支社がダウンしてもメールの受け取りが停止しないというバックアップ効果もあります。
あるいは、セカンダリだけを外部の業者に(例えば弊社の様なホスティングプロバイダ)依頼することもできます。
さらに、プライマリともに外部の業者に預けてしまえば、休暇中の管理の心配もしなくて済みます。
もちろん業者の選定にはある程度気を付ける必要があります。自社より不安定なサービスだったりするとあまり役に立ちません。
ちなみに、弊社でもセカンダリ・プライマリともに、ご希望の条件でホスティングを承っております。
さて年末年始と忙しい仕事を片づけ、ささやかなお休みを頂いたのですが、またかというほどにこの時期にはネットワークがらみの問題が発生します。
古くは「年賀メール問題」という、電子メールで年賀メールを送りあうものだからサーバや回線がパンクするという事件がありました。
64KbpsのX25が高速な回線で、末端ではUUCPでのメール転送が当たり前だった時代には、不要不急のメールの氾濫は大問題だった訳です。
最近は、回線容量の改善、サーバの容量の拡大、それから「年賀メールは止めましょう」というPR、さらにWebページで年賀状を預かるサービスの普及なんかによって、問題が顕在化することはなくなってきているようです。
昨年に比べて今年は多いなぁというのが、「ネットワーク遮断問題」で、こちらは今年のゴールデンウィークあたりから大問題になる予感がします。
「ネットワーク遮断問題」というのは(勝手に名前を付けたのですが)、
- 一斉休業だから
- 管理者がお休みでメンテできないから
- ほっておくと落ちる様なサーバーだから
- 電気代節減という理由でブレーカーが落とされるから
今年は特に環境問題と合わせて、「全社一斉にブレーカー落とします」に巻込まれた組織もある様ですが、それにしてもインターネットに参加している組織としては許されない行為だと考えます。
インターネットに参加するということは、インターネットの一部になるということです。自組織だけの都合でインターネットの一部を停止してしまうことが許されるはずがありません。
具体的には、メールの配送では相手組織に多大な迷惑を掛けますし、長期にわたればドメイン情報にも問題を生じます。他の組織の管理者は問題の切り分けに何がしかの労力を割く必要が出てきます。当然、いくらかのメールはエラーとなって受取人に返されます。会社であればビジネスの連絡を取れなくなったり、信用に影響を与えたりします。
年始に電話を掛けてみたら「お掛けになった番号はお客様の都合で電話を取り外してあります」というアナウンスが流れるということになりますと、これは年始の信用騒ぎで倒産した旅行会社の様な被害を発生するわけですが、これと同じ事がメールでは起こっているわけです。
電力の供給に関しては、社内的に同意を得るのが難しい組織があるとも聞きますが、インターネットに接続している以上、対外的に果たすべき責任は最優先で果たして欲しいものです。それができないのであれば、自社にサーバを置くべきではないと考えています。
PRを兼ねて考えられる対策を・・・
まず、サーバ機器に関しては電源を切らないで済めばそれが簡単であり確実です(サーバが落ちるというのは別問題として)。
次にDNSとメールサーバーのセカンダリを頼める組織があれば、そこに依頼するのが次善の策です。例えば、支社はすべて止めるけれども、本社がその間はメールの受付を代行するという手法を取ります。一度構築しておけば事故で支社がダウンしてもメールの受け取りが停止しないというバックアップ効果もあります。
あるいは、セカンダリだけを外部の業者に(例えば弊社の様なホスティングプロバイダ)依頼することもできます。
さらに、プライマリともに外部の業者に預けてしまえば、休暇中の管理の心配もしなくて済みます。
もちろん業者の選定にはある程度気を付ける必要があります。自社より不安定なサービスだったりするとあまり役に立ちません。
ちなみに、弊社でもセカンダリ・プライマリともに、ご希望の条件でホスティングを承っております。
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